国内サーバからスパムがきたときの対処方法

2013年6月8日

海外からのスパム、とくに最近はロシア語のスパムが多くて辟易しています。外国語のスパムにいちいち反応しているほど暇でもないのでこういうのは無視ですが、日本語の、しかも日本のサーバからのスパムは絶対許しません。

基本的にはこういうのは何種類かあるようです。

1 メルマガ登録ありがとうございます、と登録もしてないメルマガを送りつける情報商材屋

2 企業のメルアドリストを買って、そのアドレス宛に営業メールを送るつける素人

1は一時多かったのですが、いまはどこのメルマガスタンドもこういうのは受けてないようなのでほとんどこなくなりました。情報商材系の人たちはめちゃくちゃネットには疎い、頭の中身のかわいそうな人たちなので、海外サーバを使うような高尚なことはできないのではないかと推測します。

しかし2はかなりうざいです。ネットショップは「特定商取引法」でメールアドレスの記載を義務づけられており、これをしないとカード決済代行などの審査がおりません。このチェックはけっこうきちんと行われていて、スパムに耐えかねてあとでアドレスを削除したりすると、決済会社から警告が来たりします。

ロボットの巡回をクリアするために全体のアドレスを画像にしてみたり、@を「アットマーク」と変えると巡回してくるロボットに拾われる機会は少なくなりますが、2には無駄です。おそらくバイトが目視で拾っていると思われるからです。これを仕事がなくて困っている素人の企業が買い、メール配信のサービスにアドレスを一括登録してスパムを送ってくるのです。しかし飲食とはまったく関係ない業種にでかい冷蔵庫のセールの告知や、サーフショップに「うちの水道管を扱ってみませんか」という内容で来るわけで、相手かまわず何十万の企業に一括で送ってるのが見え見えです。

メールを受け取る承諾(オプトイン)をしてないのにメールを送るのはスパムなわけですが、実はこれは「スパム」ではなくて合法なのです。なぜかというと、総務省のガイドラインにその訳があります。

法第3条第1項第4号では、同意を通知した者以外の者であっても、その者に宛てて特定電子メールの送信が可能なものとして、「総務省令・内閣府令で定めるところにより自己の電子メールアドレスを公表している団体又は個人(個人にあっては、営業を営む場合に限る。)」が定められている。 正当な営業活動の一環として事業者間(BtoB)で電子メールを送受信する場合に、ウェブサイト等でメールアドレスを公開している事業者に対してビジネス向けサービス・製品の広告・宣伝メールを送信することは実態的に行われており、ビジネス慣習上も一定の範囲で認められているものと考えられる。また、そもそも電子メールアドレスの公表は、基本的に、電子メールを受け取るために行われるものである。このため、そのような場合には、特定電子メールであっても、一定の送信は許容されるものと考えられるため、オプトインの例外とされたものである。

つまり企業とか個人が法令によってメルアドを表示している場合、ここに商売用のメールを送れないとなるとそもそも営業活動ができない。だからこれはオプトインの例外としますよというわけなのだが、法令を作った方は、メルアドを集めて一括で販売する業者が出るなんて考えてもいなかった模様。

では、こういうスパム的な営業メールをぎゃふんと言わせる方法がないのか、というとそんなことはないので、ここで紹介します。

上記の法律には追記があり

ただし、電子メールアドレスの公表と併せて特定電子メールの受信を拒否する旨を表示している場合には、事前の同意のない特定電子メールの受信を受信者が許容していないことが明確であり、特定電子メールの送信を認めないことが適当であることから、そのような場合は、「自己の電子メールアドレスの公表に該当しない」ことが施行規則第3条で明示されている。

となっているので、それを適用すればいいのだ。自分のサイトのメールアドレスを表記しているところに「営業メールは一切禁止」と書く。本来は視認しながら営業メールを一本ずつ出すことを前提としているのだが、相手は業者から一括でアドレスを買っている。だから確認できるわけがない。で、これを記載したのち「スパムはこないか」手ぐすね引いて待つ。

待っているところに「冷蔵庫買いませんか」という馬鹿営業メールが来たら、すかさずメールのヘッタを全表示にして送信サーバを探す。送信サーバがどこのを使っているかはここで調べます。素人はこれがいちばん使いやすい。

http://www.aguse.jp/

1

ここでどこのサーバから発信されているかわかれば、そこのサーバに「こちらは営業メールを拒否しているのにこれこれこういうのがそっちのサーバから来てます。ちゃんと対処するように。しないなら関係官公庁に報告します」と報告する。たいていのまともなサーバ会社は「調査して対処します」という回答がくる。ちゃんとしたところなら数人から同様のクレームがくればIDを削除するところもあるから、相手はかなり困る。例外はGMO系のサーバで全く返事すら来ない。最低の対応です。ここ三回クレームを出したが返答なし。そのあと来なくはなるので一応なにかはしてると思うが、めちゃ感じが悪い。こんなところは絶対使いませんわ。

そんなわけで、皆さんにおきましてもいますぐ「営業メールは固くお断りします」という但し書きを入れ、手ぐすね引いてスパムを待ち受ける作戦をお勧めするものであります。しかし一番死んで欲しいのはアドレスを販売する業者なんですけどね。

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