本日はメルマガとnoteの日。noteは単体だと108円ですが年間のマガジンだと3980円なのでかなりお得になります。マガジンがオススメです。w
１ 子供向けIT教室で伝えたいこと
２ 語学学習のためのアプリ開発をしたい
３ 将来どんな英語力を身に着けた方がいいか
４ やりたいことや楽しいことを見つけるために
５ 日本の金融機関に未来はあるか？
６ 不動産業で必要なデータを抽出する方法
です。まぐまぐ!または、スマホで読む方はnoteでお買い上げいただけます。関係ないですがついでにInstagramもフォローしていただけると喜びます。
コインチェック騒動からどんどんとさりげなく仮想通貨の価格が下がり続け、ついに１ビットコインが100万円切りそうなくらいまで来ています。
このまま仮想通貨がどんどん下がって去年の春くらいのレベルになって全員いちから「せーの」でやり直しになったら面白いよね。そんなわけでこちらよろしくお願いします。現在VALUERさんは154人になりました。
で、本題です。わたくし自称「担当者フォーラムツッコミ担当」でありまして、以前はWeb担当者フォーラムに突っ込ませて頂きました。
「Macの壁紙「青い池」で美瑛町の観光客数は増加、一方で宿泊客数は減少。その原因をウェブ解析で探る」を検証してみた → 宿泊客増えてる・・
このあと宿泊者の推移グラフの単位は修正されましたが、またまた気になる追記がありその人数グラフは「2014年と2016年の日本人の宿泊客数を比較」とひっそり・・・・ www
外国人観光客の宿泊が増えていたらそもそも部屋が一杯で日本人は減るから全体の宿泊者の比較で見ないとダメでしょ。わたしの北海道庁の資料は国内外を分けてないからトータルでは増えてるわけでしょ・・・・。
思うに、Web系の人って根本的にマーケティング統計などを仕事で学んだことがないんじゃないかなと思います。だから「前提」に甘い。ここが事実と異なると全体の「仮説」が揺らいでしまうのです。ということで、本日は「ネットショップ担当者フォーラム」にツッコミ入れたいと思います。disるんじゃないよ。こういう視点はどうかなという提案です。
楽天やってた企業の追跡調査が面白い
まずはこちら
存続率24％の「楽天市場」で生き残れない店は、会社としての生存も難しい【竹内調査】
ひと言で言うと、2001年に楽天に出店していた企業のうち75%が退店していて、しかも退店した企業のうち、生き残っていたのが6割ということなのであった。書かれた竹内氏は「楽天市場を撤退しなければならない状況になった時点で、会社の生存率が50%になってしまう」と論付けされており、所詮、楽天で生き残れない程度の能力では・・・と結論づけられている。
もちろんこうした見方もある一面は正しいのであるが、こう言い換えたらどうなりますか
楽天をやめた企業のなんと６割が生き残れた
17年経過しても生き残るって凄いですよ。間に大恐慌もあったしね。こうなると、
◎ペイしない楽天からの撤退を決めた決断力がある企業は生存できる確率が高い
という意味になり、真逆になってしまいます。
なんでこうなるのかというと、仮説をたてるときの論拠に主観が入りすぎではないかと。
まず、「楽天を止めていたのが76%」という前提でいうとなかには
事業が続かないので楽天止めた
というところも多いはず。特にネットショップ専業とかだとそうですよね。この場合は楽天やめたから倒産したとか、楽天やめたから事業継続できたということではなくて、通販はじめたけど会社がやばくなってきて楽天のショバ代も払えなくなって以下省略みたいなケース。意外とこれが多い気がするんですよ。
つまり、「楽天をやめる」ということと「事業の存続」を紐付けてなにかを論じる場合は、やめた理由と会社が存続できなかった理由のデータがないと相関関係は全く認められないということなんですわ。
もちろん書かれているように「楽天でさえ続けられないところは企業としてどうか」という見方もあります。逆に楽天には向いていない商材だったり、同業者が大量に入ってきてペイしなくなったとか、まさしくポジティブな理由でやめたケースも多いと思うんで、この結論はちょっと強引かなと思った手次第であります。自分のもしクライアントでは楽天を止めさせた結果、売上が５倍、アクセスが10倍になったところもあるもんですから・・。
普通に仕事をしていても、なかなかこの論理付けができないとか間違った理由付けをしてしまうケースがあります。いろんな方面から考えてもっとも確率の高いと思われる結論を出さないとダメって事ですね。先に結論ありきでそれに寄せていくのは絶対止めた方がいいです。
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